投稿者: yokki

入手方法

　入手方法は主に2種類に分けられ、日本支社がある会社のサプリメントと個人輸入があります。それぞれ注意点もありますが、日本支社がある会社のサプリメントについてはきちんとしているメーカーの商品も多いので、相談をしながら購入されるのも良いかと思います。

日本支社のある海外メーカーのサプリメント

　日本支社があるので比較的安心です。個人輸入よりも日本支社がありますので責任がきちんとしていたり、安全に流通している事も多く、安心して利用ができるサプリメントが多くあります。

個人輸入で入手する

　国を超えた個人同士でのやりとりの為、個人輸入代行業者に依頼をしても商品が来ない場合があったり、摂取目安量は日本人向けではないので、日本人向けの量での摂取が必要です。

　個人輸入の場合は日本では医薬品としての成分が配合されたりしているサプリメントも入手可能であるため、自己責任となります。健康被害に遭った場合には補償などは一切ありません。

注意項目

日本支社のある海外メーカーのサプリメント

マルチ商法、連鎖販売取引の場合も…

　まれにマルチ商法や連鎖販売取引といった販売をされている場合があります。金稼ぎや実際には添加物などが含まれているのに自然の物しか入っていないので良いなどという口実を元に販売されている場合などが多く、実際にあった例としては、カタログとパッケージの含有量表示に違いがあったり、おすすめしている方が成分含有量が多いサプリメントを1日に何度も飲まれていた場合もありますので、連鎖販売取引やマルチ商法自体は違法ではありませんが、口述や販売方法自体が違法な場合もあり、あまりそういったメーカーの摂取に関してはおすすめできるものではありません。

海外からの個人輸入

医薬品成分の含有

　日本では医薬品として定められている成分が含有している可能性があります。この場合は未認可医薬品となり、本来は日本では販売することもできません。また、個人輸入で医薬品成分の入っているサプリメントを外国から購入し、譲渡や販売した場合には薬事法違反となります。

金額や個数、税金

　金額や個数などによっては入手不可（没収）や関税がかかる場合があります。また、摂取の際は日本の基準と外国の基準は異なりますので、過剰摂取などに注意が必要です。

健康被害

　海外からサプリメントや医薬品を個人輸入をした場合は摂取後の健康被害に関しては日本では健康被害補償の保障対象外となり、自己責任となります。

キレート加工について

　キレート加工とはサプリメントの成分をより吸収させるために加工されているものです。日本のサプリメントでは薬事法などの関係でキレート加工を行うことが出来ず、その主な理由としては、成分吸収の向上は期待ができるものの、体質、体調による影響が出る場合も多く、気分悪化、頭痛、目の疲れ、尿が濃い、体臭がすごくなった、肝臓の数値が悪化したなどといった症状がでると言われています。

外国での関係機関

アメリカ食品医薬品局（Food and Drug Administration）

　通称FDAと呼ばれ、消費者が日常生活によって接する機会がある食品、医薬品などの商品に関して、許可や違反品の取締りなどといった事を専門的に行っているアメリカ合衆国政府機関です。アメリカ国内、国外でもアメリカに輸出しているサプリメントなどの場合に記載されている可能性があります。

大韓民国食品医薬品安全庁（Korea Food & Drug Administration）

　通称KFDAとも呼ばれ、大韓民国で製造されたサプリメントなどに記載されている場合があります。食品、医薬品などの体制を構築、運営していくことで、関連産業における競争力向上という大韓民国国民の期待に応じる為に設立された国家の行政機関です。

国際標準化機構（International Organization for Standardization）

　通称ISOと呼ばれ、民間の非政府組織ではありますが、電気分野以外の工業分野で国際基準、規格として策定している事で広く用いられています。番数ごとに規格が異なり、9000番台は品質管理に関する規格、14000番台は環境に関する規格、22000番はHACCPに関する規格といった形で定められています。

GMP

　WHO（世界保健機構）では、「製品が一貫して生産され、その使用目的に適合し、製造承認によって求められるような品質規格に統制されていることを保証する品質保証の一部」と定義され、当初は医薬品製造に関する項目として言われていましたが、最近ではサプリメントでも用いられるようになり、主にアメリカ、日本、大韓民国、中国でもGMPが採用されています。

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私たちが普段摂取している食事などにより、野菜や果物、肉などといった食べ物を食べて消化吸収させることにより体内で摂取された成分が合成されたりそのまま身体のエネルギー源として使われています。しかし、生活の中で食事が偏ってしまったり、暴飲暴食などをしてしまうことで本来摂取をしていかなければならない成分が不足したりします。そこでその不足した成分を補給する事を目的としているのがマルチビタミンなど広く用いられている栄養補助食品です。

　近年、医療費の高騰や国家機関などが健康に関するサプリメントに関する考え方の変化、認識度の向上などにより、病気を予防していく考え方の予防医学という考え方がアメリカを中心に広がっています。アメリカには社会保険の制度などがなく、一般的に保険会社が健康保険を販売していく医療保険制度となっていることもあり、家計の中での保険料による費用も非常に高く、長期にわたり病気にならなければ保険料も下がるメリットなどもあることから、病気にならないためにはどうしたら良いかと真剣に考える風潮があり、政府も目標値などを示すことで予防をしていく予防医学の概念があります。また、治療という概念においてもアメリカでは一般的に流通している食べ物の成分が薬の代わりになるような効果がある場合には薬の代わりとして用いていくといった代替医療と言う考え方などもあります。

　商品についてはアメリカの場合はサプリメントに対して検査や審査を定期的に行われ、基準値を満たすかどうかを厳密に管理することで、市場に満たない商品が流通することはありません。日本の場合にはマルチ商法やバイブル商法などといった悪徳商法などのイメージがあったり、実際に問題が発生してからでなければ対応が出来なかったりといった問題点があり、サプリメントの定義は栄養成分を補給し、または特別の保健の用途に資するものとして販売用に供する食品のうち、錠剤、カプセルなど通常の食品の形態でないもので、ビタミン・ミネラル・ハーブ・その他の食品の成分となっています。

サプリメントの種類

日本では主にサプリメントには特定保健用食品（トクホ）、特定用途食品、栄養機能食品、食品と３つの部類があります。各種類ごとに意味がありますので、役割を理解しておくと役に立ちます。

特定保健用食品（トクホ）

特定保健用食品は健康増進法・食品衛生法によって消費者庁から認可を得ることで特定の用途における効能を表示することが可能な食品です。当初は厚生労働省の管轄になっていたのですが、現在は消費者庁の管轄になっています。

特定用途食品

特定用途食品も健康増進法・食品衛生法によって消費者庁から認可を得ることで乳児、幼児、妊産婦、病者などの発育、健康の保持・回復などに適するという特定用途について表示するものです。当初は厚生労働省の管轄になっていたのですが、現在は消費者庁の管轄になっています。

栄養機能食品

　食生活など不足しがちな栄養成分の補給を目的としたもので、厚生労働省が定めている1日に摂取できる基準を満たしていれば、その成分の機能表示が可能な食品です。主にビタミン、ミネラルが中心となっています。表示に関しては厚生労働省の許可がいらず、メーカー側の判断となっています。

栄養機能食品

　新たに制度化された区分が栄養機能食品です。サプリメントメーカー（事業者）の責任において科学的な根拠を基に商品化された食品でパッケージにその根拠を基にした機能性を表示する食品として消費者庁に届け出られた食品です。

食品

　一般の食べ物と同じものになります。ただし、日本では医薬品としての認可を得ることができない、外国で医薬品として認可されている成分や配合量の食品などもありますので、注意が必要となります。

サプリメントは薬ではありません。

　サプリメントは薬ではありませんが、必要としている成分の補給、病気の予防や薬などの効能効果を助けるといった成分補給や役割補助などにも繋がる可能性もあります。最近では色々な機関などによって研究もなされてきていますので、期待されるものが徐々に大きくなり、臨床実験や論文などに発表されたりしています。今後は薬などと一緒に飲んだり、病気の予防としての摂取、自然治癒力を向上などといった、あなたの目的に合ったサプリメントを飲む習慣が出てくればと思っています。　

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